世界初！ユーグレナを商品化

　植物のように光合成を行うと同時に、動物のように動き回る微生物「ユーグレナ」。
　ユーグレナは、アミノ酸、ビタミン、ミネラルなどの栄養素をバランスよく豊富に含む生物であるため、かねてから健康食品や宇宙食、飼料としての応用が期待されていた。しかし、光、温度、攪拌速度などの培養条件が他の微生物に比べると難しいため、大量培養ができず実用化には至っていなかった。
　同社は2005年8月の設立より、大阪府立大学、東京大学との共同研究を重ね、培養条件の検討と大量培養技術の確立のための研究を続けてきた。その結果、2005年12月、誰も成し遂げられなかったユーグレナの大量培養についに成功。翌年4月には、世界で初めてユーグレナを商品化し、サプリメントとして販売を開始することができたのである。

新たな事業で未来を切り開く

　ユーグレナは食品として利用できるだけではない。サプリメントの販売事業を軌道に乗せ始めた同社が今後展開しようとしているのが、ユーグレナを用いたCO2固定事業だ。
　ユーグレナは、熱帯常緑樹林の約１０倍という高いCO2固定化能力を持っている。その能力は、東京ドーム一杯分のユーグレナで、火力発電所20カ所が一年間に排出するCO2に相当する3140万tを全て固定することができるほどだ。地球温暖化の問題が深刻化し、その主な原因であるCO2排出量の削減が必要とされているのは周知の通り。それに伴いCO2排出権取引も行われ始めた。同社は、工場などから排出されるCO2を、ユーグレナを用いて固定する事で排出量の削減を目指す。
　CO2固定事業は地球温暖化の防止に貢献するにとどまらない。3140万tのCO2が固定されると、約3850万tのユーグレナを回収する事ができる。実は、ユーグレナは体内に重油状物質を含んでいる。それを回収したユーグレナから抽出するとエネルギー資源として、また種々の有機合成の材料として利用する事ができる。もちろん、重油状物質を抽出した残りは食糧、飼料として利用することが可能だ。
　つまりユーグレナをCO2固定に用いる事は、エネルギー問題と食糧問題をも根本的に解決する循環系の構築につながるのである。

求められるのはチャレンジ精神

　CO2固定のためや、エネルギー資源としてのユーグレナの応用研究はまだ始まったばかり。これを実現させるためには、バイオを中心に石油工学、有機化学など、様々な分野を横断した研究と、それを担う人材が必要だ。
　「自ら考え、技術を作り出せる人が集まって会社が大きくなっていく。その結果、地球温暖化や食糧問題が解決されればこんなにうれしいことはない」。同社代表取締役の出雲充氏は目を輝かせて語る。
　「過去に誰もやったことがない、だからこそ挑戦したい」というチャレンジ精神。「本質的に社会に貢献したい」という高い志。こういった想いを持つ研究者を、同社は、今、求めている。

　株式会社テキサスジェノミックスジャパンはアメリカをはじめ、イギリス、スコットランド、韓国、タイを取引先とし、国際色豊かな事業展開を図る。他国の技術と同社のコア技術であるオリゴDNAの自動合成技術を融合させれば、新たなビジネスチャンスが誕生する。その結果生まれる新しい技術や商品を国内に持ち込むことで、同社は設立からの6年間、国内バイオ産業を活性化させてきた。
　昨今、バイオ業界にも押し寄せる「薄利多売」の波。合成 DNA がバイオ研究の必携ツールとなった結果、数多くのDNA合成受託企業が生まれ、競争の中心はDNAの質ではなく、付加的サービスの充実と値下げ競争に移った。
　 その中で、同社は安価な合成オリゴ DNA を提供するだけでなく、顧客の研究者と相談し、難易度の高いオリゴDNA合成も行う。また、大手ではカバーしきれない研究者の抱える問題を個別に解決でき、その場で研究者と相談しつつ、共同研究に至るまでの研究コンサルティングを行うことで、国内のバイオ産業を牽引してきた。

　同社が今後注力するのは、「遺伝子検査」事業。しかしながら、目下、国内では商業ベースで成功している例は少ない。その理由は、検査する遺伝子ごとに、異なる検査プロセスが存在することにある。個々の検査技術は確立されているものの、それぞれの研究機関がもっているノウハウを形式化・簡便化し、検査会社にまで技術移転するプロセスが欠けているのだ。つまり、遺伝子検査技術を研究機関から検査会社に移転させるには、現在、遺伝子ごとに異なる検査プロセスを、標準化・キット化する必要がある。
　 同社ではこの問題点に目をつけ、慶応大学との共同研究を開始。「独創的シーズ展開事業」において、「遺伝子検査の標準化と臨床検査会社による実用化推進のための検査キット生産技術の開発」というテーマで採択を受け
（http://www.jst.go.jp/pr/info/info306/besshi1.html）、さらに精力的に研究開発を開始した。まさに、研究コンサルティングから生まれた共同研究開発なのだ。

　「どんな提案でもチャレンジする意欲があれば採用したい」。同社山田社長は語る。仮に、達成困難な提案が若手研究者から発されたとしても、それが現実的なものであれば大学や海外との交渉も含め、若者にチャレンジしてもらうという意気込みが、同社の社風なのである。若手研究者の可能性に天井を設けていない。確かな専門性とビジョンを持つ研究者にとっては自分の可能性に挑戦できる絶好の「チャレンジの場」になるにちがいない。

バイオ研究を支える精鋭たち

　プロメガ株式会社は試薬・機器をバイオ研究者に届け、新しい技術やアイディアを提案することを通じ、科学の発展に貢献する。
　 同社の特徴は営業、テクニカルサポート、マーケティングといった販売関連の社員の9割が研究に携わった経験を持つということ。しかも、それらの部門長は全員Ph.D.を取得しているのだ。これほど研究畑出身の人が揃う企業は業界を見渡しても珍しい。多くの試薬メーカーが数百人規模の人員を抱えて製品を販売するのに対し、同社は30名という少ない人員で事業を展開している。同社は少数精鋭の体制で日本の研究を支えているのだ。

研究経験者にこそ、達成できること

　はじめから営業職を進路に考える研究者は少ないかもしれない。同社営業部長の古石氏もその一人だった。古石氏はPh.D.取得後、助手を9年間務めた経歴をもつ。営業職を選んだきっかけは、助手を務めた後の自分のキャリアを考えたときに、研究を支援する立場から、科学の発展に貢献してみたいと思ったためだ。
　 そんな古石氏は、自身の経験から「研究に携わった人にとって営業やマーケティングの分野は向いている」と語る。実験データや文献から独自の仮説を組み立て、実際に実験し、結果に考察を加え、以後の研究につなげていく。研究に携わる者ならば、そんな行程を自然と行うはずだ。研究者への働きかけも、実は同様である。自身の研究経験と市場調査結果から、どの研究者にどんな製品を届けるのが適しているのか、という独自の仮説を組み立てる。次に、実際に研究者と対話し、製品と引き合せる。得られた相手の反応は、新たな提案に役立てていく。このように研究者にとって日常的な一連の行動は、実は営業業務においても大きく活きてくるのだ。

研究発展に少数精鋭で挑む

　同社が採用者に求めているのは、主体的に業務に取り組む意欲と、高いコミュニケーションスキルである。実際の業務では、自ら目標を設定し、直接現場に出向いて研究者に提案を行うことが多いが、より多くの研究者に技術やアイディアを発信するために、今後、販売店を介した間接的な働きかけを行う局面も増えてくる。変化する環境において主体的に業務を行える意欲と、製品の魅力や研究者への提案の仕方をわかりやすく伝え、人を動かす能力が、なにより求められることなのだ。
　同社は1995年に設立された成長を続けるバイオベンチャー。少数精鋭を貫く同社の採用の壁は高い。それでも、科学の発展に研究活動とは別の角度から貢献しようという強い意気込みを持つ研究者ならば、十分に挑戦する価値があるはずだ。

■当社は人材派遣会社としては中堅に属する会社ですが、研究開発分野、空港・航空関連専門業務で豊富な経験、実績を誇るたいへんユニークな総合人材サービス企業です。経済規模の利点を有する最大手企業以外ではサービスの専門性を求められる業界において、得意分野にて急成長を遂げている注目企業です。

□研究開発分野に特化したテクノサイエンス事業部を中心に、新たな分野で人材ビジネスに挑戦しています。専門事業部と地域別営業拠点をうまく融合させながら、クオリティーを優先したサービス展開にて最大より最良であることを目指しています。外勤研究開発員はもとより、社内人材サービス部門においても理系人材の積極登用を図っています。

■単に規模を追う人材ビジネスではなく、高い専門性と暖かな人間性の両立を目指して日々活動しています。

1.事業に関する特色
■国際的なバイオ関連特許弁護士のネットワークを有しています。特に、米国、欧州各国、カナダ、オーストラリアにおいては、多くの著名なバイオ特許弁護士と密接な協力関係にあります。
■海外の主要バイオ研究機関を多数クライアントに有しています。海外取扱件数上位は順に、MGH、カリフォルニア大学、ジョンズホプキンス大学、スタンフォード大学、ハーバード大学です。

2.会社組織としての特色
■「育児・介護休暇規定」の完備、「育児時短制度」「子供の看護休暇」の導入をはじめ、女性が働き易い職場環境を目指しています。出産、育児のためという理由で退職した所員はおらず、出産、育児休暇を取得したすべての女性が育児時短制度などを活用しながら職場復帰をしているという実績があります。

－２１世紀はバイオの時代―

この言葉が象徴するように、バイオテクノロジーは私たちの生活に欠かせないものとなっている。だが、「遺伝子組換え」などの用語だけが一人歩きし、漠然とした不安を抱えている人も少なくない。こうした現状を打破するためにいち早く動き出したのが、バイオ教育のリバネスだ。

当社は一般・子ども向けの教育事業として実験教室や講演会を開催し、バイオを正しく理解してもらおうと活動している。そして、設立から４年目の２００５年、「若手研究者による最先端科学の発信」をコンセプトにリバネス出版を設立し、「抗体物語」を出版、学生・研究者と市民との間に新たな架け橋をつくり出そうとしている。さらに、同社では学生・研究者のニーズに応え、バイオに特化したIT事業、コンサルティング事業、人材紹介業や研究開発・支援事業を展開している。

同社ではすべての事業部でインターンシップ制度を導入し、コミュニケーション能力の高い人材、最先端のバイオ技術を社会に向けてわかりやすく伝えられる人材の育成を実践している。まさに、学生・研究者とともに成長する企業なのだ。

「リバネス」という社名は、「Leave a Nest(巣立ち)」という言葉に由来する。リバネスに関わる研究者やインターン生、子どもたちがともに成長しながら未来に向けて羽ばたき、バイオサイエンスの発展に貢献する――。これこそがリバネスの願いだ。

「たった二週間で抗体が手に入る。」体を守る「免疫」の働きには不可欠な「抗体」。今や研究や医療・医薬の現場でも有用なツールとして注目を集めている。しかし、生命科学に関わる人間であれば、上記の言葉はにわかに信じられないだろう。

株式会社カイオム・バイオサイエンスはこの「信じられない技術」を製品化したバイオベンチャー企業である。

同社の開発した「ADLib 法」を用いれば、これまで数ヶ月を要した抗体の作製が最短2週間で済んでしまう。2010年には米国での市場規模が5兆円にまで膨らむと予測されている抗体市場において高い潜在価値を発揮しうる技術であり、今後の展開が注目されている。

そんな同社技術に魅力を感じ、この企業で働くことを選んだ社員がいる。現在、総合管理部ディレクターを務める三宅氏は今年9月、外資系コンサルティング会社から同社へ転職してきたばかりである。三宅氏は革新的な技術を生かして上場を目指す同社ならば、会社と共に自身も成長できると確信し、入社を決意した。しかし、何より三宅氏の心を動かしたのはそこで働く社員の向上心に満ちた意識の高さであったという。

「研究職を務められる方は、研究はもちろん、コミュニケーション能力も高く、成長や変化に対して喜びを感じられる方であってほしい。少々贅沢かもしれませんが、弊社で働く人間はみなこうした要素を持ち合わせています。だからこそ、私はここで働く決意をしたのです。」

研究職はシステムの自動化、抗体の改良といった技術開発のみならず、チームマネジメント、研究プロセスの提案など、重要な役割を期待されている。提携する外部機関との連絡、本社への報告など、コミュニケーション能力を問われる場面も多い。経験できる業務の幅広さはベンチャーならではだ。

意識の高い仲間と共に成長していきたいと望む人にとっては最高の職場になるだろう。